今さら聞けない仮想通貨について

何年か前に人気になった映画「おくりびと」をもじった「億り人」という言葉が流行りました。それは『ビットコイン』の価値が爆上がりしたことにより世間への知名度も一気に上がり誕生した言葉でした。そんな「ビットコイン」を代表とした「仮想通貨」を今さら聞けないけど、知りたい人のためにわかりやすくまとめて見ました。

現在の紙幣についてまず考えよう!

まず、みなさん紙幣持ってますよね?その紙幣って紙で出来ていてませんか?当然紙幣なんだから紙なんですが、その紙に価値はあるのでしょうか?

ないですよね?

でもお金として使えているのはみんなの「信用」で1,000札・5,000札・10,000札としての「価値」が生み出されています。生まれた時から当たり前に見ているお金だから、常識になっているだけで紙幣自体に「価値」なんてないんです!

例えば、タイムスリップしたとしましょう!

聖徳太子が一万円札として使われている時代に、現在使われている福沢諭吉の一万円札を持っていってもお金としては使われないですよね?でも、金(ゴールド)を持っていったらどうでしょうか?今よりも値段などは変動するかもしれませんが、もの自体に「価値」を持っているので使えますよね?

国が保証している(国が作っている)から、大丈夫だという『信用』やみんなの常識の上に成り立っているものが今の紙幣(お金)ということを覚えておいてください。

今さらだけど仮想通貨ってなに?

お金=信用

という説明をさせていただきましたが、今持っている円やドル、ユーロなどは安心なのでしょうか?

日本円はとても信用度が高いとされています。ですが、例えば日本が滅んだら円はどうなるのでしょう・・・

そんなはずはないって思いますよね?でも過去にローマ帝国やソ連などたくさんの国が生まれては消えていき、今の世界地図が出来ています。

そこで国や銀行を介さないお金というものが誕生しました。それが「ビットコイン(仮想通貨)」の始まりなんです。

日本では円、アメリカではドル、韓国ではウォンなど国によって紙幣が分かれています。でも仮想通貨はどこかの国の政府がやっている訳ではないので、「仮想通貨」を使えるお店であればどこの国でも、両替をすることなく使うことのできる「お金」として誕生しました。

FXや株と同じで結局仮想通貨も投資でしょ?

「仮想通貨」は本来投資や金儲けなどのために生まれたものではありません。「仮想通貨」の誕生は「ビットコイン」から始まりました。その「ビットコイン」が爆上がりしたことによって資産総額が1億円を超えた人が続出してしまい誤った認識になってしまいました。

それも資産家や投資家という人たちだけでなく、一般的な人が興味本位で数万円を『ビットコイン』始まった当初にかえたら億単位のお金にかわってしまったというのが、みんな儲けることができるなどと思い、「ビットコイン」や「仮想通貨」本来の使い方ではなくなってしまったという背景があります。

ビットコイン

ビットコインには、中央銀行のような中央機関は存在せず、通貨の発行や取引はすべてPeer to Peerで行われている。

ビットコインのすべての取引履歴はブロックチェーンと呼ばれる台帳に記録される。ブロックチェーンはネットワーク上のノードに分散的に記録される。過去のすべての取引が記録されているため、これを見れば、取引の整合性を誰でも検証することができる。

支払いの際に売買間の電子的な記録や履歴は存在しない代わりに、買い手は公式トランザクションログ、ブロックチェーンの更新を要求する

引用:Wikipedia

リブラ

世界的シェアを誇る「Facebook」が「仮想通貨」を出すことを正式発表しました。現在の「仮想通貨」は価値が安定せず、使うというより投資目的に近くなってしまいました。これを受けて価値を安定した国や銀行にとらわれない「仮想通貨」を作るとFacebookの創始者のマーク・ザッカーバーグ氏が宣言しました。

「Facebook」がやる訳ではなく、「Libra協会」というものを作り、世界中の銀行口座を持たない人でもスマホ一つあればお金の送受信が出来るようになると発表しました。

その「Libra協会」には

  • Facebook
  • MasterCard
  • VISA
  • ebay
  • PayPal
  • Uber
  • Spotify

などの世界に誇る大企業が参加しています。現在は開発中で2020年頃予定として動いているという話です。現在は30社近くの協力を得ているそうですが、開始までには100社にして価値変動のない世界共通で使えるお金を目指しているそうです。

仮想通貨の今後

今はまだ現金で払う人も多い世の中ですが、年々「電子マネー」にて支払いが出来るようになっていたり、10月の消費税増税時に「電子マネー」での支払いでの客にはその場には「軽減税率」が適応されるなど、日本国政府の現金ではない世の中にしようとする動きが加速しています。

「Libra協会」などの「仮想通貨」が主流となれば海外へ行く際も両替の手間や強盗などに恐る心配もなくなる日が来るのかもしれません。ですが、現金での「電子マネー」や「仮想通貨」でもお金はお金なので結局は使う人次第ということを忘れないようにしなければいけません。